投資信託を始める前に読むブログ

コストが高い、不透明性が高いなどといわれる投資信託（ファンド）の手数料ですが、ここでそれぞれ具体的に説明します。

投資信託の手数料には、購入時にかかる手数料、保有中にかかる手数料、売却時にかかる手数料があります。購入時と売却時はふつうの株式投資では同じですが、投資信託では違います。

【購入時にかかる手数料】

販売手数料といって、販売会社（銀行や証券会社）に支払う手数料がこれにあたります。だいたい基準価額（株式投資での株価にあたるもの）の1.5〜3.0%くらいが相場です。

ただ、それはアクティブ運用の投資信託の場合で、インデックス運用の場合はノーロードといって、手数料無料のものがいまは主流です。

また、同じ商品でも販売会社によって違いがあり、ほとんどの場合、ネット証券（インターネット専門の証券会社）のほうが店舗で販売する証券会社や銀行よりも安くなっています。

【保有中にかかる手数料】

ふつうの株式投資ではかからないけど、投資信託の場合はかかる手数料、つまり投資信託特有の手数料ともいうべきものが、この保有中にかかる手数料です。

具体的には、信託報酬、監査費用、その他の手数料です。

信託報酬とは、信託財産（投資家から集められたお金）から毎日差し引かれるもので、投資家が最も敏感にならなければいけないものです。

信託報酬の相場はだいたい純資産総額（信託財産の全額と考えてください）の1.5〜3.0%です。アクティブ運用のものは高く、インデックス運用のものは安いです。後者の場合は1%以下というのも多いです。

また、毎日3%を引かれるわけではなく、365日で割ったものが毎日差し引かれるというのが一般的なようです。

監査費用というのは法律で定められた監査のためにかかるコストで、どの商品でも同程度（だいたい0.005%）の水準となっています。

その他の手数料については正直わからないですが（ファンドによって違います）、ほとんど気にしなくていいくらいのものなので、ニックは気にしていません。

【売却時にかかる手数料】

売却時には、解約手数料と信託財産留保額というものがかかります。

解約手数料は、その名のとおり解約に際してかかる手数料で、ファンドによって違いはあるものの、ほとんどないか、あるいは本当にない（無料）というようになっています。

ただ、いちおう0.3%くらいかかるものもあるので、それはファンド購入前に確かめて、自分の目的から考えて許容範囲かどうかは考えておく必要はあるかもしれません。

信託財産留保額は、だいたい0.2〜0.3%くらいかかります。これは、多くの投資家が参加する投資信託において、誰かの解約によりファンドが投資対象（株式など）の現金化にせまられ、それに際してかかる手数料を、解約者に担わせようというものです。

保有継続する投資家が不利益を被らないためのものなので、これは運用会社や管理会社の懐ではなく、信託財産に充当されるようになっています。

また、これらのほかに、目に見えにくいコストというものがかかります。これは、ファンドが株式や債券を売買するときのコストや、為替手数料などが該当します。

これらのコストは信託財産から支払われるので、実質的に投資家の負担となります。売買を頻繁に繰り返すファンドや、海外の株式や債券に投資するファンドの場合はこれが重くなる傾向にあります。

目に見えにくいというだけあって、実際に運用され、決算がきてその年の報告書が出されるまではその詳細も明らかにされない（運用中にかかるコストなので、予測できない）ので、投資信託のコスト体系が不透明だと思われる原因のひとつになっているようです。

年度ごとに値が変わるものであり、こればかりは、そのファンドの過去の実績を見て判断するしかないでしょう。

まあ、目に見えにくいコストはある意味実態の見えない不可避のコストなので、それを心配するより、目に見える確実なコストと、過去のパフォーマンス実績を確認することをオススメします。